信号機のない街が増える？2026年に急拡大する「環状交差点」が日本の道路を変える理由

ロータリー と は、一般的に円形の交差点や駅前の広場、あるいは奉仕団体のロータリークラブなどを指す言葉だが、今、日本の道路交通においてその定義と役割が劇的に変化している。2026年現在、全国の自治体で信号機を廃止し、ヨーロッパ型の「ラウンドアバウト（環状交差点）」へ移行する動きが加速中だ。このインフラ改革は、単なる渋滞緩和にとどまらず、災害時の停電対策や脱炭素化の切り札として注目を集めている。

警察庁の最新データによると、国内の環状交差点の設置数はこの3年で倍増した。そもそも従来のロータリー と は異なり、一時停止の義務がなく、進入する車両が時計回りに徐行するルールが徹底されたことで、重大事故の発生率は劇的に低下している。信号待ちのストレスから解放されるこのシステムは、高齢化が進む地方都市の救世主となるのだろうか。

信号機をなくすメリット：なぜ今、全国で導入が進むのか

信号機を維持するには、電気代やメンテナンス費用など莫大なコストがかかる。特に地方の過疎地では、交通量が少ないにもかかわらず赤信号で車が止められる非効率が指摘されてきた。環状交差点の導入は、こうした無駄を削ぎ落とす。車は速度を落として円に入り、行きたい方向へ抜けていく。ただそれだけで、交差点全体の流れがスムーズになるのだ。

欧州との違いと日本独自の「進化系ラウンドアバウト」

日本で普及が進む環状交差点は、かつて駅前にあった単なる「ロータリー」とは一線を画す。かつての駅前ロータリーは、バスやタクシーの乗降場としての役割が強く、優先道路のルールも曖昧だった。しかし、現在のラウンドアバウトは法的に「環状道路内を走る車が優先」と定められている。この明確なルール設計こそが、混乱を防ぐ鍵となっている。

災害に強いインフラへ：停電時でも機能する強み

地震や台風などの災害が多い日本において、このシステムは驚くべき強みを発揮する。停電が発生しても、信号機がないため交差点が麻痺することはない。2024年に発生した能登半島地震の際も、信号が消えた交差点で大混乱が生じる中、一部の環状交差点では何事もなかったかのように車が流れ続けた。この実績が、全国の防災担当者の背中を押した形だ。

逆走やマナーの課題：ドライバーが直面する新たな戸惑い

一方で、すべてのドライバーがこの新しいシステムに慣れているわけではない。特に高齢ドライバーの間では、右折時にどのタイミングでウインカーを出すべきか、どちらが優先なのかといったルールへの戸惑いが根強く残る。実際、環状交差点への進入時に一時停止してしまったり、逆走しそうになったりするヒヤリハット事例も報告されている。教育と周知が追いついていないのが現状だ。

2026年以降の展望：スマートシティと自動運転が変える交差点の未来

未来の道路は、ただアスファルトが敷かれているだけの場所ではなくなる。自動運転車（AV）の普及を見据え、環状交差点はセンサーや通信機器を備えた「スマート交差点」へと進化しつつある。車車間通信（V2V）を利用し、車同士が互いの位置を把握しながら、ブレーキを踏むことなく滑らかに交差点を通過していく。そんなSFのような光景が、すぐそこまで来ている。 （出典: ロータリー と は（Yahoo!ニュース））